BASEとSTORESはどっち？手数料・入金額・集客で比較

BASE（ベイス）とSTORES（ストアーズ）は、どちらも月額0円からネットショップを作れます。独自ドメインは、ショップのURLの一部に使う、自分で取得した「example.com」のような文字列です。

BASEは無料プランを「スタンダードプラン」、有料プランを「グロースプラン」と呼びます。STORESの有料プランは「スタンダードプラン」です。同じ「スタンダード」でも、両社では別のプランを指します。

BASEの無料プランの送料込み1万円のカード注文1件では、販売時の費用はWebショップが700円、PAY IDアプリが990円で、差は290円です。振込費用は含みません。売上から販売時と振込時の費用、仕入れ代・配送費などを差し引き、利益が残るか確認します。

BASEのショップと実店舗の間で在庫や売上を連携するには、外部サービスと接続するAppを使い、その外部サービスの契約が別に必要です。ネット販売だけを予定しているなら、対面の機能は判断に関係しません。

料金・決済方法・機能は変わることがあります。申込前に、BASEの料金とSTORES ネットショップの料金を確認してください。

PAY IDアプリとは？BASEの商品を探して購入できるショッピングアプリ

BASEがネットショップを作るサービスなのに対し、PAY IDアプリは購入者向けのショッピングアプリで、そのショップの商品を探して購入できます。

気に入ったショップをフォローすると、新商品の入荷やクーポンの情報を受け取れます。購入履歴を確認したり、お気に入りに登録した商品の再入荷通知を受け取ったりする機能もあります。

BASEのショップ管理画面で、PAY IDアプリの設定にある「ショップを出店する」をオンにすると、対象商品をアプリにも掲載できます。Webショップに加え、アプリからも購入してもらえる販売経路が増えます。

商品掲載は無料です。アプリ経由で売れた場合は、送料を含む1注文の合計額に対して、9.5%＋40円の手数料がかかります。BASEの料金プランを変えても、この手数料は同じです。Webショップの販売手数料が重ねてかかることはありません。

ただし、「デジタルコンテンツ販売 App」で登録した商品など、アプリに表示されない商品もあります。デジタル商品を売る場合は、アプリへの掲載以外の機能や手数料で比べます。

両社の集客・販促機能

新しく商品を見つけてもらう機能と、再訪・再購入を促す機能を比べます。STORESにもGoogleへの商品掲載や、クーポン・メールマガジンの機能があります。

広告を出す費用やクーポンによる値引きも見込み、各機能の利用条件を確認します。どちらも、機能を使うだけで注文が増えるとは限りません。

集客・販促機能：2026年10月14日確認。

無料プランで、送料を含む1万円のクレジットカード注文が1件だけあった場合を比べます。振込対象となる売上も、この1件だけとします。BASEは通常の振込申請、STORESは「入金額が1万円未満でも振込」の通常入金とし、早期入金サービスは使いません。

BASEのWebショップの700円は、決済手数料400円とサービス利用料300円の合計です。PAY IDアプリ経由は、決済手数料400円とサービス利用料590円で、販売時に990円が差し引かれます。STORESは、クレジットカード決済の5.5%にあたる550円です。

この表の「入金額」は利益ではありません。仕入れ代・配送費・梱包費・広告費などは計算に含めず、表に記載した費用だけを売上から差し引いています。実際の利益は、売上から、売れた商品の仕入れや製作にかかった費用（原価）や手数料などの経費を差し引いて確認します。

購入者から送料を別に受け取ると、店舗側の配送費負担を減らせます。ただし、BASEもSTORESも、送料を含む注文金額に対して販売時の手数料がかかります。受け取った送料の全額が、そのまま利益になるわけではありません。

3万円の注文なら、振込時の事務手数料はかからない

無料プランで、送料を含む3万円のクレジットカード注文が1件あり、その1件分の売上だけを通常の方法で受け取る場合も比べます。BASEは通常の振込申請、STORESは通常の自動振込とし、早期入金サービスは使いません。

この例では、両社とも振込時の事務手数料はかかりません。BASEは販売時の費用を差し引いた振込申請額が2万円以上、STORESは決済手数料と振込手数料を差し引いた入金額が1万円以上になるためです。ただし、振込手数料はBASEが250円、STORESが275円かかります。表の入金額は、仕入れ代・配送費・梱包費・広告費などを差し引く前の金額です。

BASEのWebショップとPAY IDアプリでは、決済方法と手数料が異なる

表はクレジットカード決済で比べています。BASEのWebショップでは、Amazon Pay・PayPal・PayPayを使う注文の決済手数料率が、通常のカード決済より1ポイント高くなります。送料込みの注文金額が1万円なら、追加で100円かかる計算です。

一方、PAY IDアプリはAmazon Pay・PayPal・PayPayに対応していません。Webショップで一部の決済方法にかかる加算は、PAY IDアプリ経由の手数料にはかかりません。

振込費用は注文ごとではなく、振込ごとにかかる

BASEの振込手数料と事務手数料、STORESの振込手数料と少額入金時の事務手数料は、注文ごとではなく振込時にかかります。複数の注文をまとめて受け取れば、1注文あたりの振込費用は、1万円×1件の例より下がります。

同じ月に、送料を含む1万円のクレジットカード注文が10件あった場合も比べます。BASEは10件分を1回で振込申請し、STORESは同月の10件を月末締め・原則翌月末の自動振込1回として計算します。

販売時の費用は注文ごとにかかりますが、振込時の費用は1回分です。STORESは、各種手数料を差し引いた入金額が1万円以上になるため、このケースでは少額入金時の事務手数料275円はかかりません。

BASEで振込をまとめる場合も、売上残高には振込申請の期限があります。期限は、注文を「対応済」にした月の6か月後の末日です。管理画面で期限を確認し、期限内に申請します。

有料プランへ切り替えるタイミングは、ショップ全体の月商（1か月の売上）だけでは決まりません。プラン変更で節約できる手数料の合計額と、売上にかかわらず支払うプラン料金（固定費）を、同じ契約期間で比べます。

BASEの手数料削減額は、Webショップ経由の注文で計算する

BASEのグロースプランへ変更しても、PAY IDアプリ経由の注文にはアプリ側の手数料が適用されます。PAY IDアプリ経由の売上を含めて、ショップ全体の月商だけで判断すると、手数料の削減額を多く見積もってしまいます。

月間の手数料削減額 ＝ Webショップ経由の注文合計額 × 3.7% ＋ Webショップ経由の注文件数 × 40円

これは、無料プランのWeb注文6.6%＋40円と、グロースプラン2.9%を比べた概算です。送料を含むクレジットカード注文を想定し、注文ごとの端数処理は省いています。

例えば、月50万円の売上のうち、PAY IDアプリ経由が40万円、Webショップ経由が10万円・10注文なら、月間の削減額は4,100円です。

10万円 × 3.7% ＋ 10注文 × 40円 ＝ 4,100円

月間の手数料削減額は、年払いの月額換算16,580円を下回ります。この条件では、ショップ全体の月商が50万円でも、グロースプランへ切り替えると固定費のほうが手数料の削減額より高くつきます。年払いを選ぶなら、繁忙期の1か月だけでなく、12か月分の削減額と年額198,960円を比べます。

私の2021年の売上は、5月が3,663,530円（年間の約45%）、12月が6,980円でした。月ごとの差がこれだけ大きいと、繁忙期の1か月では年契約の損得を判断できません。

STORESは、契約期間と必要な機能も確認する

STORESのクレジットカード決済手数料は、無料プランが5.5%、スタンダードプランが3.6%で、差は1.9ポイントです。月3,300円を1.9%で割ると、手数料の削減額が固定費を上回る目安は、月商約17万4,000円です。月契約の3,960円と比べる場合は、約20万8,000円です。注文ごとの端数処理は省いています。

独自ドメインなど、スタンダードプランでしか使えない機能が必要なら、手数料の差にかかわらず有料プランが前提になります。年契約は12か月の契約なので、契約期間全体で使う機能と費用を確認します。

どれくらい売れるか分からない段階では、両社とも無料プランから始められます。

売る商品と使いたい機能が決まったら、選んだサービスの公式ページで現行の手数料と機能の利用条件を確かめ、ショップの新規作成へ進めます。商品写真や送料など、販売開始までの準備はネットショップを開設する手順で確認できます。

BASEの無料開設ページへ

私は2020年から2022年まで、BASEでレディースアパレルを販売しました。初めての注文は、開業4か月目ごろに入りました。これは私の場合の期間で、同じ月数で売れるとは限りません。

扱わない商品を決めて候補を絞った

商品選びでは、まず自分が扱いたくないものを決めました。食品や化粧品のように体への影響を考える必要があるもの、輸送中の故障が心配な家電やデジタル機器を候補から外しました。残った候補から、壊れにくく、サイズもそれほど大きくないアパレルを選びました。

最初から大量には仕入れず、少量の在庫を持ち、売れ行きを見ながら追加しました。仕入れ先は海外の輸入代行業者でした。当時は登録時に開業届の提出を求められたり、審査を受けたりしたことはありませんでした。現在の条件は業者ごとに確認が必要です。

SNSへの投稿に加え、広告も使った

集客にはInstagramを使いました。広告を使わない発信だけでは、フォロワー数が数百人からなかなか増えませんでした。Instagram広告を使い始めてから、約5,000人まで増えました。ただ、フォロワーが増えることと、注文が増えることはそこまで比例しませんでした。

広告を使うなら、誰にどの商品を見せるかと、使える予算を先に決めます。

2021年は、年間売上約814万円に対して広告宣伝費が約90万円かかりました。販売時の手数料だけでなく、集客に使う費用も含めて収支を確認する必要があります。

商標・注文対応・申告で失敗したこと

商標登録された言葉だと知らずに使い、権利者から警告を受けたことがあります。注文が集中した5月には、お客さんへの連絡が追いつかず、対応を誤ったこともあります。商品不備による返品も経験しました。商品を公開する前の権利確認だけでなく、注文後の連絡・発送・返品対応まで準備しておく必要があります。

開業初年度は23万円の赤字でした。給与もあったので、事業所得の赤字なら、給与所得の黒字から差し引いて税金を計算する「損益通算」ができることは知っていました。それでも帳簿をまとめるのが面倒で、申告しませんでした。雑所得の赤字は給与と損益通算できません。詳しい経緯は、開業1年目の赤字23万円を申告しなかった経験にまとめています。

決算書の利益と経費は、副業で年814万円売ったときの確定申告に載せています。

無料プランなら、ショップの開設費用や月額費用を抑えられます。ただし、商品を用意する費用まで0円になるわけではありません。

受注生産や、注文後に仕入れる方法は、売れ残る在庫を減らせます。一方、仕入れ先への支払いが売上金の入金より早ければ、先に支払う資金が必要です。仕入れ値が1個5,000円の商品を10個仕入れ、売上金の入金前に代金を支払うなら、5万円が必要です。

BASEでは、商品を発送し、注文の対応状況（ステータス）を「対応済」にすると、その注文分が引き出せる売上残高に加わります。その後に振込申請を行い、通常は申請日から10営業日で指定口座へ振り込まれます。注文を受けた時点で、その代金をすぐ仕入れ代に使えるとは限りません。

売れ残りを減らすための在庫数と、売上金が入るまでに必要な運転資金は分けて確認します。

在庫数、製作や仕入れにかかる費用、発送の有無を比べると、扱える商品を絞れます。扱うものによっては、販売前に許可や届出が必要です。主な商品例は次の4つです。

商品候補が決まったら、同じ分野のショップで価格帯・写真・商品説明・送料・発送までの日数を確認します。自分が提供できる品質や発送にかかる日数を踏まえ、無理なく販売を続けられるか考えます。

商品区分や製造・輸入方法によって必要な手続きは変わります。表にある商品や似た商品を扱う場合は、仕入れや製作を始める前に、表の確認先へ問い合わせます。

化粧品・石けんは用途や作り方、海外から輸入するかどうかで必要な許可が変わるため、都道府県の薬務担当課へ確認してください。

完成品の在庫を持たない方法でも、材料費、製作費、仕入れ代、配送費がかかる場合があります。

受注後に作る、または仕入れる場合は、商品を発送できるまでの日数を商品ページに明記します。海外から仕入れるなら、商品代・送料・関税に加え、到着までの日数や不良品が届いた場合の対応も確かめておきます。

利益 ＝ 売上 −（原価＋販売時の手数料＋振込時の費用＋配送費＋梱包費＋広告費など）

販売価格を決めるときは、商品が売れたときの手数料に加え、売上金を受け取る際の振込費用や、梱包・配送にかかる費用も見込みます。入金額と利益は分けて計算します。

売るものと販売条件を決めたら、必要な機能があるサービスを選び、ショップと商品ページを作ります。SNSやブログは必要に応じて使います。

1. 売る商品と費用を決める原価、販売価格、送料、梱包費、販売時と振込時の手数料を確認します。
2. BASEかSTORESを選ぶ手数料、PAY IDアプリの対象、独自ドメイン、匿名配送など必要な条件を比べます。
3. アカウントとショップを作るメールアドレスなどを登録し、ショップ名・ロゴ・紹介文・振込口座を設定します。
4. 商品写真と説明を用意する複数の角度から撮った写真を掲載し、サイズ・素材・状態、発送までの日数、返品条件を記載します。
5. 決済と販売ルールを設定する利用する決済方法、送料、問い合わせ方法を設定します。また、販売者の情報や取引条件を示す「特定商取引法に基づく表記」を用意します。
6. 注文後の対応手順を決める在庫確認や発送連絡、問い合わせ・返品・交換への対応手順をまとめ、注文が重なったときも手順を見返せるようにします。
7. 商品を公開し、告知するページの表示と購入条件を確認して公開します。商品に合うSNSでの告知、検索で見つけてもらうための商品ページの改善、既存のお客さんへの案内などで集客します。

商品の使い方や選び方を商品ページだけでは伝えきれない場合は、ブログやSNSで補足できます。

商品を公開しただけでは、見てもらえるとは限りません。写真で特徴を伝えやすいか、検索されやすいか、再購入されやすいかによって、向いている告知方法は変わります。

BASEのPAY IDやGoogle連携App、STORESの「Googleで集客」など、サービス側の集客機能も使えます。クーポンやメールマガジンは再訪・再購入の案内に利用できます。機能の違いと追加費用は、冒頭の比較表にまとめています。

広告はアクセスを増やす方法の一つですが、表示やクリックに費用がかかります。無料の発信で反応を確認し、広告を使う場合は対象と予算を決めます。SNSを使う場合は発信するテーマと媒体の選び方、商品ページだけでは説明しきれない場合はブログの始め方も参考になります。

注文がないときは、「商品ページが見られていない」のか、「見られているが購入されていない」のかを分けて考えます。前者は告知先、後者は写真・説明・価格・送料など、見直す点が異なります。

初注文までの期間やリピーターが増える時期は、商品・価格・集客状況などによって変わります。

• 商品ページへの訪問が少ない場合
  告知先と商品ページへの案内を見直します。
• 訪問があっても注文がない場合
  写真・説明・価格・送料を見直します。商品説明に分かりにくい点がないか、同じ商品がほかのショップでいくらで売られているかを確認します。

開業届や、事業所得・雑所得の考え方は、副業の確定申告で確認する所得区分にまとめています。