投資信託の選び方｜信託報酬（コスト）と目論見書で選ぶ

商品を見る前に、投資の目的を整理しておくと選びやすくなります。投資の目的を決めないまま商品を探すと、ランキングや短期の成績に流されやすくなります。

確認しておきたいのは、投資の目的、お金を使う時期、毎月出せる金額の3つです。近いうちに使う予定のお金を投資すると、商品の価格が下がっていても、使う時期には売ることになります。毎月の投資額は、損失が出ても生活費に手をつけずに済む範囲が目安になります。

NISAで買うのか、課税口座で買うのかも先に決めます。NISAには対象外の商品もあるので、NISA口座か課税口座かを決めれば、商品の候補を絞れます。課税口座で買う場合は、利益に約20%（20.315%）の税金がかかります。

投資信託の値動きは中身によって変わります。選ぶときは、その商品がどの資産（国内外の株式・債券・REITなど）に投資しているのか、インデックス型かアクティブ型かを必ず見ておきます。

信託報酬は、指数に連動するタイプのほうが低く抑えられています。資産クラスや運用方法の違いは「投資信託とは」にまとめました。商品を選ぶ基準は、投資対象や運用方法を理解できるかどうかです。

同じように見える商品でも、手数料は違います。保有期間が長くなるほど、支払う信託報酬の差が大きくなります。たとえば残高が1年を通して100万円なら、信託報酬0.1%は年1,000円、1%は年1万円です。運用がうまくいってもいかなくても、信託報酬は残高に対して毎年かかります。比べるときは信託報酬を見て、料率の低い商品を選びます。

総経費率が公表されている商品では、信託報酬以外の費用まで含めた率を見ます。ただし、売買委託手数料や有価証券取引税など、総経費率に含まれない費用もあります。実際にかかった額は運用報告書の「1万口当たりの費用明細」で分かります。インデックス型でも総経費率は商品ごとに異なります。年0.1%前後という水準は公的な基準ではなく、私が低コストの目安として使っている数字です。

購入時手数料や信託財産留保額など、手数料の種類は「投資信託とは」にまとめました。

元本が保証される商品はなく、投資対象によって値動きの大きさも違います。購入する商品がどのリスクの影響を受けるか確認してください。

• 株式が中心の商品なら、価格変動と為替変動（海外資産を含む場合）のリスク
• 債券を組み入れた商品なら、金利変動と信用のリスク
• 新興国や売買の少ない資産を含む商品なら、流動性とカントリーのリスク

6つのリスクについては「投資信託とは」で説明しています。

買う前には、投資信託の説明書である目論見書を見ます。この資料は、ファンドの目的・特色、投資のリスク、運用実績、手続・手数料等の4項目で構成され、中身・手数料・リスクをまとめて確かめられます（目論見書の解説）。

目論見書では、純資産総額と分配金の方針も確認できます。純資産総額が極端に小さい商品は、繰上償還によって運用が途中で終わることがあります。また、分配金は元本を取り崩して支払われる場合もあります。私が候補に残すのは、純資産総額が数十億円以上あり、最近も増えている商品です。ただし純資産総額は相場の上昇でも増えるので、資金の流入が続いているかどうかも見ます。

売るときの条件も買う前に見ておきます。多くの投資信託では、換金の申込日から4営業日目以降に代金が支払われます。商品によっては、一定期間は解約できない「クローズド期間」が設けられていることもあります（資産運用業協会「換金の種類と手続き」）。

外国の資産に投資する商品なら、為替ヘッジの有無も確認します。目論見書や約款に為替ヘッジを行うとの記載があれば「あり」、記載がなければ「なし」と判断します（資産運用業協会「商品分類に関する指針」）。

NISAで投資信託を選ぶ場合も、確認する項目は同じです。非課税だからといって、どの商品でもよいわけではありません。つみたて投資枠は一定の要件を満たした投資信託などが対象で、成長投資枠は上場株式やETFも対象です（金融庁「NISA特設ウェブサイト」）。ただし、どちらにも対象外の商品があります。枠ごとの違いは「NISAを知る」に書いています。

1. 目的と使うお金を決める投資の目的、使う時期、毎月の金額を先に書き出します。毎月の投資額は、生活費とは別に用意した余裕資金の範囲で考えます。
2. 中身を見る株式・債券・REITなど、何に投資しているかと、インデックス型かアクティブ型かを確かめます。
3. 手数料を比べる同じ指数に連動する商品なら、信託報酬の低いほうを選びます。
4. リスクを知っておく価格変動・為替変動・金利変動など、商品の値動きに影響する要因を確認します。
5. 目論見書を読む特色・リスク・手数料・分配方針を確かめます。
6. NISA対象かを見る最初に決めた口座で買えるかを確認します。

順番どおりに確認したら、買う前に次の4つを見ておきます。

• 生活費とは別の資金で買える
• 元本割れしても家賃や請求を払える
• 中身と費用が分かっている
• 長く持ち続けられそうだ

中身や費用を十分に理解できない商品は、無理に購入する必要はありません。

個別株を頻繁に売り買いしていた時期は、値動きが気になって相場を調べる時間が増え、精神的な負担もありました。インデックスファンドの積立に変えてからは、値動きを確認する時間も回数も減りました。

「何を選べばいいか分からない」ときは、複数の銘柄に分散投資する低コストのインデックスファンドを少額から積み立てる方法もあります。価格が変動して元本割れすることもあるため、買うかどうかは自分の目的とリスク許容度をもとに判断します。

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